SNS全盛の今、話題性のある投稿内容はまたたく間にネット上で拡散されます。このため、社員の投稿で思わぬトラブルに巻き込まれる企業も後を絶ちません。よりよい人材獲得のためには、企業にとって好ましくないSNSの使い方をする可能性のある人物を採用しないということも大切になってきます。
採用選考でのSNSチェックはもはや当たり前?
SNSが当たり前の存在になってからというもの、採用選考の過程で採用担当者がSNSをチェックするのは当たり前になっています。応募者からしてみると卑怯とも思えるこうした方法も、企業を守りさらに成長させていくためには大事なことです。
ただ、SNS上での匿名性の高さを好む日本の社会においては、実名でSNSアカウントを運用している人ばかりではありません。しかし、いくらユーザーネームでSNSをしていても投稿内容によっては個人の特定は可能です。
就活情報発信サイトをチェック
就職活動や転職活動をする人たちは、採用選考の情報共有を楽しみ、より良い結果へとつなげようとします。このため、中には選考内容の詳細を書き込んでしまったり、「今日A社の最終面接受けてきたよ」などと投稿してしまったりすることがあります。
投稿日に最終面接を受けた人が一人なら、匿名での利用でもすぐに個人が特定されます。
会員登録をしないとそのような投稿内容を閲覧できないサイトもありますが、必要な手続きを行えば採用担当者がそういった内容を閲覧することは可能です。
ちなみに「みんなの就職活動日記」というサイトは、閲覧が比較的容易であるといわれています。
実名登録を行うSNS
TwitterなどのSNSは多くの人が自分の好きなユーザーネームで登録しているため、プロフィールや投稿内容以外からの個人特定は難しいですが、Facebookの場合は実名登録が基本なので採用担当者であればFacebook上での名前検索は外せないのではないでしょうか。
ただ応募者が全国に同姓同名が何人もいるような名前だと、Facebook上に何人も同じ名前のアカウントがヒットする可能性があります。そういう場合は、居住地域や出身校など、その他のデータから個人を判別する必要があります。
まとめ
SNS上で漏らしてはいけない情報があるということがわからないような人物は、企業としてはやはり雇いたくありません。そうした人物を事前にふるいにかけられる様、採用選考を行っていくうえでは上記のようなSNS活用術も試していくべきかもしれませんね。