新卒者の大企業志向・公務員志向の高まりは、中小企業の人材確保に大きな影響を及ぼします。その他にも、中小企業のより良い人材確保を妨げる要因はさまざまです。そんな厳しい面もある時代だからこそ、中小企業としては人材確保のためにより一層工夫していくことが大切です。今回は、そんな人材確保や人材育成に役立つ情報をお届けします。
無理な採用活動はNG
学生があまり知らないような中小企業は、就職先の候補に選ばれにくい場合があります。このため、新卒採用を行っても応募者があまり集まらないといった問題点が出てきます。
そうした問題から採用活動に焦りが生じ、企業が求める人材像に合わない人材を無理に採用してしまうのは、結果的に企業にとってマイナスにつながるおそれがあります。
人材とともに企業も成長
無理な採用活動はNGといっても、最初から理想どおりの人材ばかりを採用するというのはなかなか難しいですよね。やはりどんな大企業でも、採用した人材を企業にとって宝となるような人材へと育成するという段階を踏んでいます。
中小企業の場合、大企業に比べれば人材育成にかけられるコストには余裕がないかもしれません。ですが、人材育成を普段の仕事に組み込むことで、人材育成にかける時間的なコストなどを節約しながら、従業員も成長していくことができるのです。
さらに、新規事業へのチャレンジといった大胆な決断は、従業員を大きく成長させる機会になりえます。こうした思い切った決断により、人材とともに企業も成長していくことが可能になります。
メンター制度の導入
人材の確保自体はそれなりにできても、なぜかその社員がなかなか定着してくれない…。こうした問題の解決策として「メンター※制度」が導入されるケースがあります。
※メンターとは「助言者」を意味する言葉です。
このメンター制度とは、人材育成の過程で上司のほかに新入社員の指導役・相談役を置く制度のことを指します。メンターとしては、新入社員と年齢や社歴が近い社員が抜擢されることが多いです。
人材育成を行う上司とは別にそういった存在がいることで、新入社員にとって相談しやすい環境が手に入ります。またこの制度によって、人材育成をする上司の負担が軽減されるというメリットが生まれることもあります。
まとめ
人材確保や育成についての課題は、すぐに解決できるものばかりではないかもしれません。ですがひとつひとつ課題の解決に取り組んでいけば、いつかそれが大きく実を結ぶことでしょう。
