「従業員がどんどんと辞めてしまう」という状況は、経営陣にとってもそこで働く従業員にとっても好ましいものではありませんよね。「あの会社は離職率が高い」という噂が広まってしまえば、採用活動にも影響を及ぼしかねません。そこで今回は、離職率を下げるためのポイントについて紹介していきます。
なぜ従業員が辞めたのかを真剣に考えてみる
従業員が直属の上司に退職の意思を伝える際には、そこで退職理由も伝えられますが、その退職理由はあくまでも「建前」であることがほとんどです。日本人の場合は「立つ鳥跡を濁さず」という思いから本音を語らずして退職するケースが多いですから、例えば「販売職に興味が出てきたため」というのが退職理由であったとしても、実際は「給料が低すぎるから」といったことが本音であることも少なくありません。
こうした現実があるわけなので、もし離職率の高さにお悩みであれば、「本当の退職理由」について真剣に考える必要があるはずです。退職理由がわからなければ、どうやって改善していったら良いのかということもわからなくなってしまいますからね。
現従業員からの不満を引き出す
いくら本当の退職理由を知りたいからと言って、すでに辞めてしまった従業員に対して本音を聞き出すというのは現実的ではありません。退職済みの従業員は会社にとってはすでに過去の存在ですから、そこに目を向けてもあまり意味がないのです。
会社にとっての未来。それを考える上で重要なのが「現従業員」です。離職率を下げたいという思いがあるのであれば、現従業員に対して匿名の「従業員満足度調査」を行ってみてはいかがでしょうか。
従業員満足度調査にはテンプレートも
従業員満足度調査はただ実施すればいいというわけではありません。その内容も重要になってきますから、社内で独自に考えたものをそのまま使うのは少々リスキーと言えます。
こういった調査にはテンプレートというものがあるので、それを有効活用されてもいいでしょう。ただ従業員満足度調査のテンプレートもいろいろありますから、くれぐれも以下の様な特徴に当てはまるものはお選びにならないでください。
・質問項目が多すぎる
・経営陣が求める回答を促すような質問項目
・回答者が特定されかねない質問項目や調査方法
まとめ
離職率が低い会社というのは、こうした従業員満足度調査を定期的に実施している傾向にありますので、離職率の高さにお悩みであればやはり実施する価値はあると言えます。
