物事をキチンと判断するためには、他のものと比較することが大切です。
しかし、比較するものを誤ったり、間違った比較の仕方をすると、かえって正しい判断ができなくなります。今回は、よくある悪いパターンを紹介します。
１．理想と比較する
ある良いアイデア（改善策）が出たときに、それに対してデメリットを並べ立てて、結局、採用しないケースです。これは、無意識に理想的な改善策と比較しているのです。全ての条件を満たす改善策や全くデメリットのない改善策があれば良いのですが、そういう改善策は正に理想であり、現実にはほとんど実在しないものです。本当に比較するべきなのは、現状なのです。現状と比較して、その改善策を実行した方が、より良い結果を生むのであれば、その改善策を採用すべきなのです。もちろん、その改善策より良い改善策を発見できれば、そちらを採用すべきですが、思いつかないのであれば、その改善策を採用すべきなのです。
２．大企業と比較する
中小企業の社長がよく口にする悩みの一つに「うちの社員は大企業ほど優秀ではない」というものがあります。そもそも大企業の社員と比較するのが誤っているのです。そもそも、大企業の社員とは、根本的に違うのですから。大企業の社員と比較するためには、少なくとも、待遇面でも大企業並みにすべきでしょう。待遇はそのままにして、結果だけは大企業並みを求めるのは、無理というものです。
比較すべきは、同じようなレベルの企業の社員なのです。そのような企業と比べて劣っているというのであれば、問題視すべきです。
もちろん、中小企業を希望する優秀な人材もいますが、そういった人材は、大企業向きの人材とは異なります。例えば、企業の歯車となるのを嫌い、いろいろなことに挑戦したい人材は、大企業より中小企業を選ぶでしょう。そういった人材には、大企業の社員のような緻密な作業より、大胆な事業に取り組ませるべきでしょう。
３．社長と比較する
中小企業の社長がよく口にする悩みに「うちの社員は経営者意識が足りない」というものがあります。社員に経営者意識をもっていただくということは理想です。しかし、現実問題としては、社長のような人材を期待するのは難しいのです。何故なら、社長のような優秀でやる気や勇気のある人材なら社員として働くことなく、社長を目指しているからです。また、社長のようにリスクを恐れないで挑戦することが嫌いであえて社員の道を選んでいる人も多いのです。
もちろん、中には、経営者魂をもった社員もいるでしょう。社長としては、こういった人材は注意が必要です。何故なら、そのうちに独立を考える可能性が高いからです。独立されるのが嫌であれば、待遇などに十分に気遣いすることが重要です。
４．過去と比較する
業績の落ち込みなどを過去と比較する経営者が多いと思います。これは危険です。何故なら、過去と比較すると、業績の落ち込みの原因を、景気悪化など外的要因（外部環境）のせいにして、どうしようもないと結論付けてしまうおそれがあるからです。むしろ、現時点での他社と比較すべきです。もし、今期、業績を伸ばしている企業があれば、不振の原因は、外的要因とはいいきれないでしょう。こうした場合こそ、他社との比較が有効なのです。他社との違いに注目すれば、業績向上のヒントを見つけることができるでしょう。例えば、過去と同じことをしているのに業績が悪化した場合、同じことをしているのだから問題はないと考えてしまいがちです。しかし、他社では不況に対応して、お値打ち商品の開発に成功したのであれば、自社でもお値打ち商品の開発を検討すべきでしょう。
５．確率を無視して比較する
ＡとＢの２つのプロジェクトがあり、プロジェクトＡは、うまくいけば1,000万円の利益があがる可能性あるのに対して、プロジェクトＢは、うまくいっても100万円の利益しかあがらないとします。これだけを考えれば、プロジェクトＡを選択してしまうでしょう。しかし、実際には、確率を考える必要があります。もし、プロジェクトＡの方はうまくいく可能性が非常に低いのに対して、プロジェクトＢの方はほぼ確実にうまくいくのであれば、むしろプロジェクトＢを選んだ方が懸命でしょう。
同じようなケースですが、損失の場合は、特に確率を考慮しないことが多いようです。例えば、甲と乙の２つのプロジェクトがあり、甲プロジェクトは、失敗すれば1,000万円の損失がでる可能性あるのに対して、乙プロジェクトは、失敗しても10万円の損失しかでないとします。これだけを考えれば、乙プロジェクトを選択するでしょう。しかし、本当には、確率を考える必要があります。もし、甲プロジェクトが失敗する可能性がほとんどないのであれば、むしろ甲プロジェクトを選んだ方がよいかもしれないのです。
６．時間を無視して比較する
ＡとＢの２つの販売商品があり、商品Ａは、利益率30％、商品Ｂは利益率10％であるとします。これだけを考えれば、商品Ａの方が魅力的でしょう。しかし、実際には、時間を考える必要があります。もし、商品Ａは一つ販売するのに半年かかるのに対して、商品Ｂは１か月しかかからないとすると、年間で考えると、商品Ｂの方が多くの利益をもたらしてくれる結果となります。
